僕も始めた頃にたくさんそのような疑問点を抱き、いまもルールは変化し続けている状況です。
飛ばし始めて取り組んだことは、シュミレーション飛行やスクールに通うことではなく、ドローン飛行ができる環境で練習を続けました。
経験・実績なしから、2017年以降からは「無人航空機の飛行に係る許可・承認書」の包括申請許可を得ています。
ドローンの申請が必要になるケースは?
ここではドローンを飛ばす際、申請が必要か否かに大きく関わる航空法に基づいて、ドローンの申請が必要なシチュエーションをご紹介します。
- 承認が必要な飛行場所
- 空港周辺
- 地表または水面から150m以上の高さの空域の飛行
- 人口集中地区上空の飛行
申請先はすべて国土交通省になりますが、先ほど触れた<空港周辺>と<地表または水面から150m以上の高さの空域の飛行>に関しては、対象となる各空港事務所または管制機関への申請が別途必要となります。
ドローンでの個別申請・包括申請の違い
ドローンを飛ばすための「全国包括許可承認申請」を取得 🚁 pic.twitter.com/FQTSBFrb15
— Yoshiaki Ono / 0 to 1 Inc. (@_yoshiakiono) February 8, 2022
ドローンの飛行に関する個別申請は、①日時、②場所、③人、④機体、⑤体制を国土交通省に申請して、事前に許可を取得します。
ドローンを飛行させる度に許可申請を行う必要があります。
それに対して、包括申請は、③人、④機体、⑤体制のみを規定して、①日時、②場所は厳密に定めずに国土交通省に申請することを指します。
ドローンでの包括申請のメリット
ドローンでの包括申請のメリットは下記です。
- 申請手続きが一度で済む
- スケジュールに柔軟に対応できる
- 信頼関係に繋がる
個人的には、ドローンは悪天候の場合は飛行できないので、スケジュールに柔軟に対応できるのは大きいと思います。
ドローンで包括申請をする前に必要なこと
包括申請をするには、大前提として、10時間以上のドローンの飛行訓練を行う必要があります。この10時間以上の飛行訓練というのは、シミュレーターでの飛行時間はカウントされません。実機での飛行訓練を10時間以上積む必要があるということです。
10時間以上のドローンの飛行訓練をした後にすること
ドローン飛行許可申請が、オンライン上で申請できるWebサイト「DIPS|ドローン情報基盤システム」で申請を行います。
大まか流れは、「初心者がDISPでドローン飛行許可申請をするまで」に記載。
まとめ
一朝一夕ではいきませんが、ドローン飛行の過程をSNSで発信したり、楽しみながらするのがオススメです!